
SDGs DECLARATION
株式会社メタルエンジニアのSDGs宣言
「お客様の思いを形に」を追求し、高い顧客満足を提供します。
私たちは、国連が提唱する「持続可能な開発目標(SDGs)」を推進し持続可能なの実現に努めてまいります。
2024年8月7日
株式会社メタルエンジニア 代表取締役 西尾 清志
株式会社メタルエンジニア 代表取締役 西尾 清志

WHAT'S SDGs
SDGsとは
SDGsとは「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)」のことで、2015年9月の国連サミットで採択された2030年までの国際目標です。
「地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)」という誓いのもと、人間、地球及び繁栄のための行動計画として、「貧困」「健康と福祉」「教育」「働きがい」「気候変動」など17の目標と169のターゲットで構成されています。
SDGsは発展途上国のみならず先進国自身が取り組むユニバーサルなものであり、日本でも積極的に取り組まれています。
「地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)」という誓いのもと、人間、地球及び繁栄のための行動計画として、「貧困」「健康と福祉」「教育」「働きがい」「気候変動」など17の目標と169のターゲットで構成されています。
SDGsは発展途上国のみならず先進国自身が取り組むユニバーサルなものであり、日本でも積極的に取り組まれています。

SDGs FOR MANUFACTURING
製造業のSDGs
経済産業省、厚生労働省、文部科学省の3省が2021年5月に公開した「2021年版ものづくり白書」では、ニューノーマル時代で製造業が生き残るための3つのポイントを「レジリエンス」「グリーン」「デジタル」としています。

●レジリエンス(RESILIENCE)
不確実性が高まる現代で事業を継続するために、これから発生しうる危機・変化に柔軟に対応すること
不確実性が高まる現代で事業を継続するために、これから発生しうる危機・変化に柔軟に対応すること
●グリーン(GREEN)
カーボンニュートラル(脱炭素化)の取り組みをさらに進めること
カーボンニュートラル(脱炭素化)の取り組みをさらに進めること
●デジタル(DIGITAL)
事業をより効率的にするため、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組むこと
事業をより効率的にするため、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組むこと
日本の製造業がニューノーマル時代に対応しながら生き残るため、この3つのポイントを軸としたさまざまな取り組みが求められています。
製造業に期待される3つの目標
製造業はエネルギー問題や環境問題に大きく関わっています。とくに次の3つの目標は、製造業の取り組みに期待が寄せられます。

製品の生産過程では多くのエネルギーを消費します。一社一社がエネルギーを「減らす・作る・効率よく使う」ことを意識して取り組むことが大切です。

日本だけでなく他国、とくに発展途上国において製造業は安定した経済・雇用・社会の基礎となります。持続可能な技術開発を積極的に行うこと、安定した供給を続けられるようインフラやネットワーク構築を支援することなどが求められています。

生産過程で不良品が多く出ると、廃棄物が増えてしまいます。できるだけゴミを増やさないよう、ライフサイクルの長い製品を開発することも大切です。私たち製造業には「つくる責任」があります。

SDGs DECLARATION
株式会社メタルエンジニアが取り組むSDGs
当社では、従業員一人ひとりが企業活動とSDGsのつながりを理解し、普段の業務のなかで取り組みを実践しています。

PRODUCTS/SERVICES 製品・サービス
▶重点課題
品質・安全性、社会的課題解決
▶目標
高品質のオーダーメイド品を提供
▶具体的な取り組み
- オーダーメイド品に対応する施工体制の構築
- 工程表の電子化によるロス工程削減と高品質を担保する検査体制の確立

ENVIRONMENT 環境
▶重点課題
省エネ・3Rの推進
▶目標
環境負担に配慮した事業活動の推進
▶具体的な取り組み
- 社内全体のLED化や屋根の遮熱材導入など、省エネ及び温室効果ガス削減に資する取り組みの継続
- ペーパーレス化の積極展開

HUMAN RIGHTS/LABOR 人権・労働
▶重点課題
安全衛生、ダイバーシティ
▶目標
安心して柔軟に働ける組織風土の醸成
▶具体的な取り組み
- 整理整頓を主とした、安全な職場環境の提供
- 時短勤務への柔軟な対応や外国人従業員の雇用など、多様な人材が活躍できる制度の構築

SOCIAL/LOCAL CONTRIBUTION 社会・地域貢献
▶重点課題
地域経済活性化
▶目標
地域社会との共栄を目指す
▶具体的な取り組み
- 地域ボランティア活動への積極的な参画
- 地元人材を中心とした採用による地域雇用創出への貢献
- 県内事業者との連携による地域経済活性化への寄与